Complete text -- "消費者として働く"

28 August

消費者として働く


正直言って、経済のことはよくわからない。生きるためにある程度のお金が必要であり、それを稼ぐためには仕事をせねばならず、仕事をすることが経済活動という枠組みに入る。それくらいのことはわかっている。でも、中東オイルマネーとか金融工学とか株価の乱高下などという言葉になるとピンと来ない。アクチュアリティーが感じられないのだ。

それでも、より少ないお金でより多くのものを買ったり、より少ない労力でより多くの利益を上げるのがよいことである。そんな風に経済活動が行われていることくらいは知っている。もちろん僕はその考えには無理があると思っている。何かを手に入れるにはそれに必要なコストや労力が決まっており、大切なのはいたずらに手間を省くのではなく、必要なだけの手間をきちんとかけることである。手間を省いてもダメだし、手間をかけすぎてもダメである。どちらも、別のところにしわ寄せが来るからである。

「部下が言われた仕事しかしない」というような言葉をよく聞く。ある意味、当然のことと思う。経営者や管理職が「より少ない労力でより多くの利益を得る」という考え方をしているなら、社員に対しても「より少ない給与でより多く働いてもらう」という考え方になる。そうなれば社員は「より少ない労力で、より多くの給料を手に入れる」という考えを持つことになるだろう。

すべての人間がこのように考え行動しているとは思わないが、こういう風潮が当たり前になっているような気がする。自分が欲するものをまず人に与えること、それによって自分が欲するものを手に入れることができる。そういう心性よりも、より少なく与えてより多く手に入れるという心性の方が利口と言われる昨今である。世知辛い世の中である。

そんなことを考えていたら、たまたま内田樹氏のブログ(『こんな私でよかったら』)に、どうして子どもたちは学びを拒否するようになったかについての文章があった。氏に言わせれば、子どもたちが学びを拒否するのは、子どもたちが消費者として振る舞っているからだ。その考え方は上記の僕の考え方ときわめて近い。今回は荒技で、氏のブログの文章の単語を入れ換えて書き進めていく。

社員が仕事を拒否するのは、それが消費者として当然の振る舞いだからである。経営者や上司は仕事内容の有用性や意義を社員に理解させることは出来ない。社員が「まだそれを理解できない」という当の事実こそ彼らが仕事をする第一の理由なのである。

普通はこれで話しがすむ。しかし、消費社会ではそうはいかない。社員はまず自分を消費主体として自己規定する。消費主体であるならば、社会人になりたてでも、商品についてその有用性と意義について説明を要求する「権利」があり、「義務」がある。

その商品の使途を知らない商品を購入するということは消費者には許されない。だから未熟な社員は「これは何の役に立つのですか?」と問う。「日報を書くことに何の意味があるのですか?」「手順書通りにやることに何の意味があるのですか?」。

上司はそれに答えるべきではない。いいから黙ってやりなさい、というのが上司の言うべき言葉である。というのは、上司自身、どうしてそのようなことに有用性があるのか、よくわかっていないからである。自分の教えている仕事がいったいどれだけの可能性を潜在させているのか「よくわからない」というのは経営者や上司であるための大切な条件である。

私は自分の仕事の意義と有用性と適応範囲について熟知していると嘯くような経営者や上司は「学ぶことをやめてしまった経営者・上司」である。学ぶことを止めてしまった経営者や上司から学ぶことは(不可能ではないが、たいへん)むずかしい。すぐれた経営者や上司は自分が行っているいる仕事について「自分は十分にしらない」ということをよくわきまえており、それゆえ、自分の仕事にどんな意味があるのか、いまだ確実なことが言えないでいる。

だから、「この仕事は何の役に立つんですか?」と訊かれてもはかばかしい答えが出来ない。「さあ、何だろう。私にもよくわからないね」というのがおそらく望みうる最高の回答であろう。「いいから、黙ってやりなさい」

しかし、消費主体として生き方をすでに内面化した社員はこの回答は理解不能のものである。商品を購入する時に、「売り手」がその有用性と意義を「買い手」に説明できない場合、その商品は「無価値」なものと判断される。消費主体としては、それが合理的である。無価値であれば、もとより仕事をする必要はない。社員はそう結論する。

だからといって、社員の「何の役に立つんですか?」という問いに社員にもわかる答えを処方しても、事態は少しも変わらない。それは「会社というのは、社員にもその有用性や意義がわかる商品を扱うところである」という理解に社員を導くだけである。

となれば、消費主体のその後の仕事は1つしかない。それはその商品を「最小限の対価」で手に入れるためにはどうするかを工夫する、ということである。商品を「買い叩く」ための基本は当該商品に対する欲望をできる限り示さないことである。

だから、社員は可能な限り仕事に集中せず、経営者や上司に対する敬意表現を手控え、「働きたくない」というメッセージをアピールする。それは会社に来たくないということでも、会社で行っている仕事が無意味だと思っていることでもない。(現に会社には来ているし、仕事の有用性も理解している)

彼らの関心は「どれだけそれを安い代価で手に入れるか」なのである。使用価値の高い商品をかなうかぎりの安価で手に入れる消費者が「賢い消費者」だとされているからである。だからもし仕事をする力をほとんど身に付けない状態で、より多くの給料を手に入れた社員(あるいは経営者)がいるとすれば、その社員(経営者)は「きわめてクレバーな消費者」だったということになる。

消費社会においては、より安い価格で、より良く多いものを手に入れるのが理にかなったことである。生産者はより安いコストでより多くの利益を得ることを考える。経営者はよい安い人件費でより多い利益を得ることを考える。社員は、より少ない労力でより多くの給料を手に入れようとする。

そんな社会になっているのかもしれない。でも全員がそういうわけではない。わずかではあるが見返りを期待せずに与えることのできる人たちがいる。優しい人たちだ。でもなぜか疲れている人が多い。戦場では良い人から先に倒れていくという。そういう人たちが倒れませんように。


00:44:21 | tonbi | |
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